「今、そこにある危機」をどう認識するのか。 古城十忍（作・演出）

かれこれ30年以上も前の話であるが、地方紙の新聞社に入社早々、私は新米記者の一員として、社のお偉い方の訓示を聞かされていた。
「これからは地方の時代だ。君たちも我が社に入社したからには、地方に骨を埋める覚悟で、世のため人のために尽くしてくれたまえ」
地方の時代なんて来るもんか。ひねくれ者の私は、聞きながらそう思ったことを今でも鮮明に覚えている。

そして、残念ながらと言うべきか、ひねくれ者の予想は見事に当たった。
あれから30数年。人口はもちろん、経済・文化、あらゆる面で「東京一極集中」は時代が進むとともに加速し続け、片や、地方では閑散として寂れたシャッター街が増え続け、東京と地方の差は埋まるどころか、ますます開く一方という状況が続いて2017年に至っている。
この「差」はこのままでは近い将来、大きな弊害を生むと言われながら、結果として効果的な対策を何らとってこなかったことは大いに問題であったが、その東京でも2025年（23区に限れば2030年）から、いよいよ人口減少に転じるという。
いわゆる「少子化」の問題もまた、ずいぶん前から、いずれ大きな困難をもたらすと指摘されながら合計特殊出生率はいっこうに上向かず（2016年は「1.44」）、改善の兆しもほとんど見られない。
2020年までは「東京オリ・パラ」で浮かれてもいられるだろうが、祭りが終わってしまえば「レガシー」として我々国民に残されるのは、いかにして「東京一極集中」「少子化」に立ち向かい解決していくのかいう超難問だけなのではないかと、今から私は暗澹たる気持ちになっている。
と言いつつ、この「二大問題」が全国各地に深刻な惨状をもたらす頃には、たぶん私はもうこの世にはいないので、まだ素知らぬ顔をして生きていられるが、今の10代・20代が今の私くらいの年齢になった頃には、恐らく彼らはとんでもなく大変な目に遭っていると思う。 まだまだ夢を食べて生きている年頃の若者に、誰かが「おい、危機はすぐそこにあるんだぞ」と切実に忠告したとしても、そんな悲惨な時代なんて来るもんか、と新米記者の頃の私のように恐らく相手にはしてくれまい。それほどに、この二大問題は見えづらいし、実感を持ちにくい。

今から3年前の2014年、「日本創世会議」が将来的に存続するのが困難、と予測される自治体のリストを「消滅可能性都市」と名付けて発表した。
この予測によると、全国1800市区町村のうち、実にほぼ半分にあたる896自治体（49.8%）が消滅してしまいかねないという。このまま手をこまねいていると、シャッター街どころか、ゴーストタウン（無居住化地域）が全国津々浦々に出現してしまうわけで、その頃の日本は現在とは相当に様相の異なる「すさんだ国」に変わり果ててしまっているかもしれない。

「あのリストを公表したインパクトは絶大でしたね。そこは評価できると思います」
今回の新作脚本を書くにあたって取材をお願いした、島根大学の作野広和教授はきっぱりとそう言った。
「問題の深刻さを広く認識させましたから。それまで真剣に受け止めてこなかった大半の人に冷水を浴びせるくらいの効果はあったんじゃないですか」
すいません、私も大半の一人です。そう心の中で反省しつつ、専門家の話に聴き入った。作野氏は地理学の教授で、中でも「中山間地域問題」「農業・農林問題」「過疎地域問題」などに詳しい。数々の調査・分析に基づく氏の話は、実に説得力があり、二大問題の危機に対する私の意識はまだマシなほうだろう、などと思っていた私の上っすべりな自負心はことごとく打ち砕かれた。危機は本当に、すぐそこに来ている。いや、すでに日本のあちこちを蝕み始めていたのだった。
「人口は減り続け、高齢化率は上がり続ける。すでに島根県の一部では行政サービスもままならなくなっていますが、これはいずれ全国で起こることになるんです」
取材先から帰京した私は「二大問題」関連の書籍を読みあさり、すでに書き始めていた脚本は頭から書き直すこととなった。そして脚本を書き進めるほどに、「この超難問に出口はあるのか？解決策はあるのか？」と自分に問い続けることになったのだが、もちろん明確な答えはない。
だが私としては、架空の某市という設定ではあるが、「紛れもなく、今現在の日本にある現実」を文字として起こすべく悪戦苦闘したつもりである。
2017年10月